特集「新型インフルエンザに備える」

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国立感染症研究所の感染症発生動向調査によると、インフルエンザの報告は増加傾向にあり、第35週1週間に12,007例で、定点あたりの報告数(1週間の1医療機関当たりへの受診患者数)は2.52で34週と比べて漸増。また、全国で2009年19週から36週までに採取された検体から分離・検出されたインフルエンザウイルスの型・亜型別内訳では、ほとんどが新型インフルエンザウイルスAH1pdmとなり、新型インフルエンザは全国的な流行開始期に入ったといえます。

新型・季節型インフルエンザ 全国の内科医師300人に緊急アンケートを実施

前回の内科医師300人アンケート

厚労省「ワクチン、新型インフル用製造なら『季節性』は全面中止」医師は賛成?反対?
  • 病院と診療所では、対策内容に違い

    舛添大臣が新型インフルエンザ等感染症の発生宣言したのが、4月28日。その後1週間の初動について、全国の医療機関の現場はどのような状況であったか、また行政の緊急対応をどう見ているのか、内科医300人に対してアンケート調…

  • 4割の医師が「政府は過剰反応」

    政府/厚生労働省は「過剰反応」していると思う内科医が、病院・診療所ともに4割であった。逆に、危機意識が足りないとする医師も、病院では14%いる。…

  • 7割が「通常ワクチン中止」に反対、地域差も

    ワクチン製造に関する2者択一方針については、病院医で66%が、診療所医で74%が「反対」とした。厚生労働大臣が実際にワクチン製造を決断するのは、難しい判断となりそうだ。
    病院・診療所間に差があるのは、病院に比べ診療…

  • 地域行政は、人口多い大都市圏が評価高い

    発熱外来の設置度合など、地域行政の対応に格差があると言われるが、現場医師はどう見ているのだろうか。人口が多くパンデミックリスクの高い大都市圏の行政は、概ね対応が評価されているようだ。ただし東京は「情報入…


新型インフルエンザ緊急調査 QLife会員に緊急アンケートを実施


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